ブログ
5.272020
主婦の知恵コラム「保険の特約は、必要なのか?」
目次
「保険の特約は、必要なのか?」
保険加入時に勧められる様々な種類の特約商品は、説明を聞いてもどれを契約するといいのかが、いまひとつわかりづらいと感じたことはありませんか。
保険における特約とは、保障を上乗せするタイプ、死亡以外の病気やケガを保障するタイプ、その他のタイプとおおまかに3つのタイプに分かれています。
今回は、この特約という保険商品について、具体的にどのようなものがあるのかをポイントに保険の特約についてご紹介をしていきます。
そもそも特約って何?
保険とは、その保険の主たる保障の部分である主契約と主契約について補完するための特約という2種類の商品があります。
たとえば生命保険の場合、死亡・高度障害になった際に支払われる保険金が主契約の部分で、医療保障特約のひとつである入院した際に支払われる入院給付金の部分が特約となります。
特約とは、あくまで補完・追加する契約商品ですので、特約だけを契約することはできないようになっています。
◇特約の種類
- 「定期保険特約」
- 「災害入院特約(疾病入院特約、ガン入院特約など)」
- 「介護保障終身保険特約」
- 「リビング・ニーズ特約」
契約時、子どもが幼いときなど、子供の将来を考え高額な死亡保険金が受け取れる特約です。
不慮の事故や病気、または癌の発症などで入院した時に、入院給付金が受け取れる特約です。
また、病気やケガなどで手術を受けた際に、手術給付金が受け取れる保険商品もあります。
寝たきりや認知症により、要介護状態が一定の期間継続したときに、一時金や年金が受け取れる特約です。
余命6か月以内と原因にかかわらず判断された際に、死亡保険金の一部または全部を生前に受け取れる特約です。
これら以外にも、長期入院特約、通院特約、女性疾病特約、災害割増特約、保険料払込免除特約、先進医療特約、歯科医療特約など、特約の商品には様々な種類があります。
保険会社によって、各特約商品は取扱が異なりますので、ご自身で追加したい特約がある場合は、保険会社に事前に確認しておくと主契約保障の保険商品を決める時に便利です。
特約をつけるメリットとは
◇保障に対するリスクマネジメントに備えられる
特約は、保険の主契約の保障だけでは、いざというときの保障に関して万全ではないと考え、より保障を充実させることができる点が特徴です。
つまり、生命保険の場合に死亡保険金に特約として、病気やケガで入院した時の給付金を受け取るといった備え方です。
◇保険の種類を一本化できる
生命保険、医療保険、介護保険といった具合に、多くの種類の保険に加入していると各保険の内容を把握しにくく、もしかすると保障内容のダブりなど効率的でなくなる場合があります。
保険を1本化して、特約でさまざまな補償をまとめることで、保障内容の把握もしやすくなり保険の管理を容易にできます。
特約をつけるデメリット
◇つけすぎると保険の内容が複雑化してしまう
たとえば、生命保険の場合、主契約に死亡・高度障害に備える特約を付けるだけなら問題はありませんが、その保険商品に生活習慣病、介護保障、女性疾病など、様々な特約を追加してしまうと、どのようなリスクに対応している保険なのかがわかりにくくなってしまいます。
一本化するとき、保険の保障内容がダブっていないことを確認し、特約を付けていても結局様々な特約を付加することで、無駄に保険料を支払っていたということが生じる可能性もありますのでご注意ください。
また、主契約が終了すると、特約も終了することを忘れないようにしておき、保険の主契約満期や解約と同時に、付加した特約の保障もなくなった時点に備え、特約などに対する保障をカバーする保険を検討しておくことを忘れないようにご注意ください。
まとめ
保険の特約は、その掛け金からして割安な保険料で死亡した時や高度障害になったときの保障を得られるという大きなメリットがあります。
ただし、保険の保障に関する内容や、その時の状況に応じて保障すべき内容は変化していきますので、被保険者の年齢や家族などのかかわり方次第で、保険の主契約と特約の両方を見直しすることがとても重要となります。
保険の特約は、保険加入時に特約をつけておくと、なんとなく安心という考えで加入するのではなく、自分にとって本当に必要な保障かどうかを見極めましょう。
特約の保険料が、ある程度安くても必要でない特約商品は加入する必要はありませんので、ご自身のライフステージに、どのような保険や保障が必要かを定期的に見直すことが大事です。
その理由は、一定期間支払い続ける保険の主契約の費用は、それぞれの生活環境の変化や家族の変動にともなって、家庭の経済状況は変動し必要な保障も変化していくからです。
保険加入者の方は、定期的に保険商品の見直しと、それに付帯させている特約についても必ず見直しをしていきましょう。